日本は巨大な医薬品市場～世界人口の1.6％に当たる日本人が、世界の薬の40％を消費している。

ワクチン接種による様々な副作用発症が明らかになり、近年はワクチンの無効性、有害性が指摘されるようになってきています。

しかし、とりわけ日本では、ワクチンの危険性の解明・周知はまだまだ進んでいない状況です。

これは、医学的な理由よりも、日本が巨大な医薬品市場であるという経済的な理由が、はるかに大きな要因と考えられます。

さらにワクチンは、薬害発生時の補償を製造元である医薬品会社ではなく、接種を実施する自治体又は国が負担するルールとなっており、極めてローリスクハイリターンな“優良商品”なのです。

世界の製薬会社が日本をターゲットにしている現状をしっかり受け止め、クスリ漬け国家からの脱却を図ることが、日本を本当に安心して暮らせる国にするためには不可欠です。

○病人は薬が大好き　健康人は薬が大嫌い　http://ameblo.jp/kyasutaka1/entry-11923268028.html

＜健康管理士　小太郎のつれづれ＞より

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実際、日本人の寿命は、年代が若くなるに伴いどんどん下がっています。

そして日本には約10兆円の薬の市場があります。つまり、世界の人口の1・6％の日本人が、なんと世界のさまざまな薬の40％を消費しているのです。これはものすごい現実です。世界中の薬が日本をターゲットとしている。

そして、日本で回収された薬のオカネがどこへ行くかを見ると、結局、ロックフェラー系の石油会社に全部持って行かれます。一番わかりやすいのは子宮頸がん予防ワクチンです。あのワクチンは5万円ですから、60万人×5万円で300億円の市場があります。そのオカネが全部ロックフェラー系に行っている。

しかも普通の薬なら、薬害のために訴訟を起こされた場合、必ず製造元の会社が補償しなければなりませんが、ことワクチンに関しては全世界どこでもそうですが、ワクチン接種の制度を設けている市町村、あるいは国が補償しなければならないことに決められている。しかもワクチンは1度だけではなく毎年やるので、何か起きた時には市町村の税金が補償として使われる。

つまり、ワクチンを製造する製薬会社にとってこれほど都合のいいものはないわけで、まるで「濡れ手に粟（あわ）」でオカネが手に入るようになっている。このようにして子宮頸がんワクチンだけでも、毎年300億円が、世界金融支配体制に行くわけです。そして同時に、人口削減にも寄与できる。